トランプ政権と日本・アジア 2017

米国株や為替に影響する時事問題を中心に政治動向をウォッチ。今さら聞けない常識も再確認。

これからなくなる職業ベスト10とその理由 ~ネット、人口知能、アウトソーシングに勝てますか?~

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(無人機プレデターを操作する米空軍兵。出所はWIKIパブリックドメイン画像)

  ネットで調べものをしていたら、12月18日のフォーブス電子版の人気ナンバーワン記事が目に留まりました。今日はこの記事を手がかりにして、人工知能が発達した時代のサバイバルについて考えてみます。

俺の仕事は10年後に残っているのか?

 フォーブスのジャーナリストであるKarsten Strauss氏は「最も存続が危ぶまれる10の職種 米ではプログラマーの採用も減少」(2016/12/18  木内涼子編)という記事を書いています。

 詳細は元サイトで見ていただきたいのですが、筆者が気になったのは失職危機の職種リストです。

 2024年までに採用数が最も大幅に減少すると見込まれる主な職種は、減少幅の大きい順に以下のとおりとなっている(数字は予想される雇用機会の減少率、かっこ内の金額は現在の年収の中央値)。

1位 郵便配達員:-28%(5万6,790ドル、約671万3,500円)
2位 タイピスト:-18%(3万7,610ドル)
3位 検針員(電気・水道など):-15%、3万7,610ドル)
4位 ディスクジョッキー:-11%(3万80ドル)
5位 宝石商:-11%(3万7,060ドル)
6位 保険契約引き受け業務:-11%(6万5,040ドル)
7位 仕立屋/テーラー:-9%(2万5,830ドル)
8位 記者・アナウンサーなど(放送):-9%(3万7,720ドル)
9位 新聞記者:-8%(3万6,360ドル)
10位 コンピュータープログラマー:-8%(7万9,530ドル)

 「げっ」と思った方もいらっしゃるかもしれません。

 しかし、これは日本でも起こりうると考え、紹介させていただきました。

 これから人工知能が発達し、テクノロジーもどんどん進化するので、21世紀に自分の仕事が残っているのかどうかは、誰もが考えなければいけない問題になってきました。

なぜその職種はなくなるの? 危うい理由いろいろ

 フォーブス記事でも1~10位の職種についてコメントが出ていましたが、筆者も足りない頭脳で考えてみます。

1位:郵便配達員

 メール、ネット、SNSの普及、ペーパーレス社会の進展。これからはドローンや自動運転車、ロボットも普及してくるので、生き残るのは大変です。

 クロネコヤマトに対抗して「遠い過疎地にも郵便局が必要なんだ」と反論していた時代がありましたが、もう、ドローンでラジコンのように運べる時代になってきました。

 そうした便利な世の中になっているのですが、最近では、まるで時代に逆行するかのように、コンビニで郵便物の重さを計れなくなっています。行政指導によって郵便局に行かないと重さを計れないようにして、ゆうパックを使わせたがっているのです。

 民営化した郵便局が保護行政に依存しているのは残念ですが、逆に言えば、そのレベルの経営しかできないからこそ、存続の危機が来るのかもしれません。

 日本郵政の株価は1年前に1972円(2015/12/4)で最高値を刻み、1188円(2016/7/8)で底打ち。本稿執筆時点で1560円(2016/12/16)。加筆後も1496円(2017/3/16)⇒1313円(4/20)⇒1397円(7/28)。いま一つです。

2位:タイピスト

 説明不要と思われたのか、フォーブス記事でも解説がありません。音声がそのまま活字化される技術が日進月歩となり、機械や人工知能で代替できる分野が広がってきているので、存続危機なのは自明でしょう。

3位:電気や水道の検針員

 スマートメーターが導入され、自動検針が進めば、検針員は自然淘汰されてしまいます。

 昔はプリンターのトナーがなくなるたびにいちいちユーザーが電話し、社員が応対していましたが、今はプリンターの中のソフトがトナー切れを探知して本社に連絡してくれるので、人の手が要らなくなりました。同じような省力化が進めば、必要になるのは定期点検やトラブル発生の時に応対する人員ぐらいしかなさそうです。

 ただ、インフラは社会基盤なので、非常時のために一定の人間の労働者はキープする必要はあるでしょう。

4位:ディスクジョッキー

 フォーブス記事では自動化プレイリストでいけると書いていましたが、最近はアマゾン等の嗜好追跡能力がどんどん進化してきています。アマゾンプライムで自分の好みの音楽を選択している間に、けっこう、いい音楽を勝手に選んでくれるわけです。

 これは個人ベースの話ですが、グループ単位でも、参加者各人の嗜好データがあれば、今後は人工知能がよい選曲をしてくれるようになるのではないでしょうか。

5位:宝石商、7位:仕立屋/テーラー

 元記事はオンラインショッピングと大規模小売店での買い物普及、生産の海外移転(アウトソーシング)を要因としていました。

 ただ、本当の高額商品/サービスは現物で見ないと購入できない部分が残るので、この二種に関しては高付加価値化で生き残りを図ることが有力な選択肢になりそうです。

 まさか1億円のダイヤをオンラインショップで買う人はいないでしょうし、衣服に関しても、オーダーメイドサービスは残るでしょう。

6位:保険契約引き受け業務

 元記事は解説を略しています。保険契約もネット契約が増えてきているので、対面販売の仕事をしている人はスキルアップするしかなさそうです。

8位:記者・アナウンサーなど(放送)/9位:新聞記者

 これについてもフォーブス記事は何も書いていません。これは自分の仕事にかぶるからかもしれません。

 新聞もニュースも供給が過剰気味ですし、似たようなものがネットにはあふれています。ネットメディアの普及が新聞の部数減をもたらし、動画は見てもテレビは見ない人が増えてきました。

 本年のアメリカ大統領選では支持率調査が役に立たず、マスコミの信頼にヒビが入りましたが、結局、生き残りには独自の調査力を上げ、記事のクオリティを高めるしかないでしょう。情報をどこかからもらって垂れ流しているだけでは、他社との差別化ができません。

 最近の週刊誌を見ると、文春は独自の取材力でスクープを連発していますが、他誌はややグラビア依存になってしまい、評価に明暗が分かれてきています。

 最近では、決算短信やスポーツの結果報道などで人工知能が導入され、AIが記事を書き始めています。客観情報をまとめる作業は人工知能でも代替でき、人間といい勝負をしています。

10位:コンピュータープログラマー

 元記事は「人件費が安い他の国にベースプログラムの作成をアウトソースする企業が増えている」と書いています。

 プログラム言語は万国共通なのでPCとネット環境さえあればどこでも作業ができます。単純作業で人件費が高い日本人やアメリカ人にわざわざ仕事を発注する理由はなく、電子情報には輸送料金がかかりません。仕事はあっても途上国の労働者との値下がり競争という厳しい未来図が予測されます。

書籍紹介『これからのお金持ちの教科書』

 前掲の理由を考えている間に、筆者は16年の夏頃に購入した『これからのお金持ちの教科書』 (加谷珪一著)という書籍を思い出しました。

 この本では「ネットによる『中抜き』は、これから本格化する」(P20)ことや人工知能がビジネスを変える事例等を指摘しています。

 その事例を見ると、結構、前掲の10のリストとかぶるので、いくつか紹介してみましょう。

  • ネットで物を発送したい人と運びたい人をつなげるサービスができたら、その分だけ郵便局や宅配事業者の仕事が減る(P21~22)
  • UBERで自家用車がタクシー化すると、タクシー業者の仕事が駆逐されるため、業界から反対運動が起きている(P18~19、23)
  • 人工知能の解析能力が上がり、利用者が好む音楽を事業者が流し続けることが可能になった。もはやCD販売は要らず、1曲ずつ購入しなくても一定料金で聞き放題というサービスのほうが利用者の満足度が高くなる(P76)
  • メーカーが製品アイデアを公募。優れたプランを選択し、それを3Dプリンターを用いる製造代行会社に発注するようになる(P90~91)

 ネットや人工知能の進化、アウトソーシングの広がり等で仕事が奪われたり、消滅する業種が出てくることを予測しています。

「人工知能で仕事が駆逐されるのは単純作業のレベルじゃないの?」とタカをくくる見方もありますが、そうとは限りません。前掲の選曲のように、意外と感性に関わる領域まで履歴情報から嗜好を当ててくるのです。

 定式化した文章に情報をはめる書類作成業務(書士の業務等)は人工知能で代替可能になる可能性がありますし、前掲の自動運転車が台頭すれば、タクシー運転手やトラックドライバーにも失業の危機がやってきます。 

 本年には米軍で無人爆撃機X47-Bが空母での離着艦まで済ませたのですが、パイロットの仕事を守るために開発停止になっています。

 これは政治力で「雇用」を守った実例ですが、この種の保護が一般化されると、経済活動の効率が上がらなくなります。保護をせずに新技術を導入した国の競争力に勝てなくなるので、あまり、この種の措置を期待するわけにはいかないでしょう。

2017年、人工知能が作曲したアルバムが販売される?

 前掲の選曲のレベルにとどまらず、最近では人工知能が作曲した音楽でもそれなりに聴衆を満足させ始めています。ITmediaの記事(「AI作曲の“ビートルズ風”新曲、Sony CSLが公開(けっこうそれなり)」2016/9/23、佐藤由紀子氏)では、人工知能による作曲の例が紹介されていました。

 そのページに添付された「ビートルズ風」の音楽の出来はそれなりに良好なサウンドです(ビートルズとは、やはり違うような気がしますが・・・)

 この記事では以下の三点が報じられています。

  • ソニーコンピュータサイエンス研究所のResearch Laboratoryは9月19日、人工知能を用いてビートルズ風のポップソング「Daddy's Car」を作曲。
  • AI作曲のアルバムが2017年にリリースされる。
  • 作曲家が「Flow Machines」というAIソフトを操作して最終的に曲に仕上げた。歌詞は人間の作成。

 11月には、X-JAPANのYOSHIKIさんも、これからはアーティストが人工知能と競争しなければいけなくなると警鐘を鳴らしています。その時期は「あと10年」とも述べているので、かなり切迫した危機感を持っているようです。

「基本的に音楽というのは計算なんですね。五線譜に音符がありまして、その組み合わせで音楽ができているわけですよ。じゃあ過去の素晴らしいヒット曲をすべて入れました、データとして。そうしたら必ずヒットする曲というのは出てくる」「たぶん人工知能の作曲家と僕ら作曲家が競い合う日というのは、もう目の前に来ていると思います」

(出所:ハンフィントンポスト「人工知能と僕ら作曲家は競うことになる」X JAPANのYOSHIKIが語る音楽の未来 2016/11/15)

  前掲記事によれば、YOSHIKIさんは、音楽には「体感」の要素があるので、人工知能にはできない生ライブなどに力を入れていくと述べていました(人工知能ではYOSHIKIが発信するライブの迫力そのものは再現できない)。

 YOSHIKIさんは5月に頸椎人工椎間板置換の緊急手術を受け、7月にピアノでライブ復帰していますが、生演奏にこだわるのは、やはりプロの心意気なのでしょう。

 これは、他の業種でも参考にすべきなのかもしれません。

 どの業種でも、技術と社会の変化によって思わぬ伏兵と競争するケースが生じうるので、未来社会に生残るためには、「人間にしかできないこと」で勝負する術を確保しなければなりません。

追記①:AI導入は人員削減をもたらすのか

 2016年の末にはAI「ワトソン」(日本IBMが作成)を導入して保険給付金査定の部署の人員を三割減らす取り組みが報じられていました(毎日新聞「富国生命 AI導入、34人削減へ 保険査定を代替」2016/12/30東京朝刊)。

「医師の診断書などから、病歴や入院期間、手術名といった入院給付金支払いなどに必要な情報を、AIが自動的に読み取る。給付金額の算出のほか、契約内容に照らし合わせて支払い対象となる特約を見つけ出すことも可能で、支払い漏れの予防も期待できる」「AIの査定対象になりそうな支払い請求は、2015年度に約13万2000件あった」

 これはどこでも起きそうな話です。やはり、目の前にある仕事だけに安住せず、人工知能で代替できない付加価値を創造する必要があります。

 そして、2017年に入り、トランプ氏と前任者のオバマ氏の間でも人工知能と雇用を巡って小さな論争が起きています。トランプ氏は選挙期間中から当選後まで「雇用、雇用、雇用」と製造業振興を訴え、「神が創造した最も偉大な雇用創出者になる」と述べたわけですが、それに水を差すかのように、オバマ氏はこれから、「容赦ない自動化のペースが多くの仕事を時代遅れにする」と警告したのです(日経電子版「[FT]自動化社会の進展は人員削減の可否が左右する 」2017/1/13)。

 トランプ氏は他国が不公正な貿易を行い、米国の富と雇用を奪っていると主張したわけですが、経済学者の多くは雇用の減少の真因は「自動化」だと考えています。

 前掲記事でもマッキンゼーは自動化に関する報告書で「職場で人々が行う全ての作業の半分は、実証済みの技術を用いて自動化することが可能だ」と指摘していました。 

 人工知能に伴い、経済の生産性は上がるものの、それに伴う人員削減が起きるかもしれません。

 そして、それに「政治」がどのように抗うのかが、今後の大きな争点となるはずです。

(政府の財政出動等で雇用は増やせますが、この種の政策は、基本的に生産性向上とは関係がありません。ケインズ政策は有効需要の「量」を増やし、それを雇用増に結び付けるものなので、質の要である「生産性」には着目していないのです)

 「政治」は公教育のレベルにも影響を与えますが、『週刊東洋経済(P60)』では、新井紀子氏(国立情報学研究所教授)が今の学生のレベルではAI時代に対応するのは難しいと警鐘を鳴らしています。

 新井氏は、日本ではデータ処理の基本的な問題文も読めない若者が増えている。企業は、こうしたAIと大差ない能力の若者を採用してITエンジニアや記者、銀行員などに育成するよりもAIに任せたほうがましだと考えるようになると指摘していました(AIには24時間働けるので、能力が大差なければこちらのほうが有用)。その結果、人手不足が生じる危険性があるというわけです。

追記②:高度技術者の日米独給料比較

 今までは新技術で職が失われたり、減給になったりする例を見てきたわけですが、それとは別に、人工知能やIT系の高度技術者の給料に着目した調査もあります。

 『週刊ダイヤモンド(2017/4/8:P52)』では、自動運転技術者(上級レベル)、IoT技術者(部長クラス)、データサイエンティスト、AI技術者の四職種の日米独の年収の比較を行っていました(以下、日本/米国/ドイツの年収を表記)。

  • 自動運転技術者(上級レベル):900万円/2775万円/1440万円
  • IoT技術者(部長クラス):1500万円/2775万円/1440万円
  • データサイエンティスト:1500万円/2775万円/1440万円
  • AI技術者:1200万円/2775万円/1440万円

 米国とドイツのデータはヘイズ社の調査によるものですが、この四職種は同類とみなされ、同じ金額になっています。要は日本の給料が低いため、この職種で日本企業に勤務している方が、これから米国企業に鞍替えする可能性が高いと指摘しているわけです。

 筆者の知人にも、会社をつぶした後に、人工知能の研究者になり、人生の再チャレンジを計っている方がいます。人工知能に関わる仕事は「これからの仕事」として注目していきたいものです。

追記③:イーロンマスク氏が人工知能による職の消滅を警告

 2017年の2月13日にはテスラ社(電気自動車メーカー)とスペースX社(宇宙系ベンチャー)のCEOを務めるイーロン・マスク氏がドバイの「ワールド・ガバメント・サミット」で「今後自動化で仕事が失われていく」「これからは、人間がロボットに勝る仕事はますます少なくなる」「これは、私がそうなってほしいと思う希望ではなく、おそらく現実になることだ」と警鐘を鳴らしました。

(ハンフィントンポスト「人工知能に人間の職は奪われる」テスラのイーロン・マスク氏、ベーシックインカムが必須と語る The Huffington Post Canada | 執筆者: Daniel 2017/2/14)

 人工知能の導入で生産コストが下がり、利益幅が上がるので、ベーシックインカムを導入できるようになるという見通しを述べています。

 そして、人間の脳を人工知能につなげるなど、SF的な世界が現実化する可能性を示唆しました。 

追記④:各メディアが「なくなる仕事」リストを作成 

『週刊ダイヤモンド (2017/4/15:P48~49) 』でも、野村総合研究所と英オックスフォード大の共同研究を参考にして、人工知能による職種ごとの機会化代替率を試算し、ランキング化を行っています。

 人工知能に代替される職種のランキングを見ると「〇〇事務員」とついている職種が多いようです。

 経理事務員(1位)、貿易事務員(2位)、一般事務員(4位)、医療事務員(5位)、通信販売受付事務員(6位)、保険事務員(7位)、物品購買事務員(9位)、生産現場事務員(12位)、人事係事務員(17位)、学校事務員(20位)、行政事務員(21位:県市町村/22位:国)、広報事務員(33位)。

 ダイヤモンド編集部は「事務員」は消滅するとみているようですが、なくなる他の職種は何なのでしょうか。

  • 3位:銀行窓口係
  • 8位:通関士
  • 10位:アクチュアリー
  • 11位:保険・管理係員
  • 13位:分析化学技術者
  • 14位:プラント設計技術者
  • 15位:受付係
  • 16位:証券外務員
  • 18位:診療情報管理士
  • 19位:会計監査係員

 係員や代替可能な技術者も失業の危機にさらされると見ているようです。

 ただ、ダイヤモンド編集部は「〇〇学者」や映画監督、放送ディレクター、シナリオライター等の創造的な仕事は生き残るとしています。

 そのほか、日本経済新聞(2017年5月18日付:1面/10面)では、日経とフィナンシャルタイムズが米マッキンゼー・アンド・カンパニーのデータを元に行った共同調査の結果を発表しています。人が関わる2000種の仕事の中で3割はロボットで代替可能であることや、各職種でのロボットによる代替率の比率が明かされました。

  • 製造業:例えばエンジン組み立ては75%はロボットで代替可能
  • 小売業:48%がロボットで代替可能。「おもてなし」は人間の業務
  • 金融:金融事務は65%が代替可能
  • 金融アナリシス、経営、デザイン等の創造性が必要な業務は22%ほど代替可能

 

 いろいろな見方はありますが、機械と人工知能によるサービスだけでは顧客の心が満たされないケースも多いので、人間によるサービスがゼロになることもないでしょう。

 マスク氏は人工知能の時代には「生きがい」が大事だと述べていましたが、それだけでは足りません。人工知能をどう用いるか、という倫理が大事になるはずです。

 機械文明が進化すればするほど倫理観の高い人を尊重する社会にならなければ、人工知能を使いこなせず、様々な悪が発生しかねないからです。

 人間の強みを最大限に伸ばして、生き延びなければいけない時代が近づいてきています。